iOSアプリ 有料・課金アプリに開発者の住所等の表示が必要に

Google Playでは、以前より有料・課金アプリに開発者の住所等の表示が義務づけられていた。

iOSアプリでも有料アプリや課金アプリに開発者の住所等の表示が日本では必要であると最近アナウンスされた。(英語)

https://itunespartner.apple.com/en/apps/news/79920317


実際の話、厳格に運用されるのかどうか、様子を見てみないとわからないだろう。
だが、もし守らないでいると、ある時点でApp Storeから消されてしまったり、将来厳格に運用されるようになってアプリのアップデートの際に審査に通らなくなるリスクもある。

一方、完全な無料アプリは、広告付きであっても、開発者の住所等の表示は今後も不要だ。

 

アプリ開発の収入 - 本当に儲かるのか

アプリ開発の収入についての記事3つ。

 

https://growthhackjournal.com/over-99-percent-of-apps-will-not-make-any-money/

調査会社のGartner社はマネタイズに成功するアプリはいずれ1%以下になると予測しています。
このポジティブとは言えない予測が意味することは、2014年にリリースされた全てのアプリのうち99%は損失になっているということです。Gertner社の VP であるKen Dulaneyは、これは人々が期待していることにまっこうから反していると述べました。実際、Gartner社は2018年までにカスタマー向けのモバイルアプリでマネタイズに成功するのは0.01%以下になると予測しました。

 

 

http://jp.techcrunch.com/2016/06/22/20160621the-apple-app-store-graveyard/

早送りして2016年、ここまで毎月5万本の新アプリが公開されており、今なお加速している。

 

2009年には、アプリ1本当たりの平均レーティング数は〈10倍〉だった ― これは、2009年に公開されたアプリは、今より10倍ダウンロードされていたことを意味している。

 

上のグラフでわかるように、2009年にアプリをリリースしたデベロッパーは、放棄するまで2年以上アクティブに作業していた。一方、2014年と2015年にリリースされたアプリは、わずか3ヵ月で放棄されている。

 

 

 

https://dot.asahi.com/aera/2016091500205.html

MMD研究所の調査(2015年)によれば、スマホを所有する15歳以上60歳未満の男女がインストールしているアプリの数は平均22個。さらに、ニールセンの調査(14年)によれば、月に10回以上利用するアプリの数は9個とされている。第1関門の陣取り合戦に勝てるアプリが22個、そこからレギュラー争いに勝ち“スタメン”になれるのがたった9個、というわけだ。200万以上あるアプリの中から、だ。

 

 

 


2009年ごろは儲かって、収入を得られた開発者もいたようだ。
現在ではアプリ開発による収入を得るのは以前よりはるかに難しくなっているようだ。

 

 

 

Androidの戻るボタン

https://dot.asahi.com/aera/2016091500205.html
 たとえば、iPhoneAndroidでは、そもそも操作性が異なる。iPhoneでは戻るボタンが機器本体についておらず、画面左上に配置することが多いが、Androidでは機器自体にある。その違いを踏まえた開発は基本だという。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

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Unityについて

Unity

ゲームを作る際に利用されるゲームエンジン
数学や物理の高度な知識がなくても3Dゲームなどを作れる。

特に人気があるのがUnity。100万人以上の開発者が利用。
言語はC#JavaScript、Booの3種類。

iOSAndroidアプリが同時に開発できる。

ProとPersonalの2種類ライセンスあり。
Personalは無料ですが、一定以上の売り上げがある場合にはProを使う必要がある。
機能面の違いもある。

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